NIKKEI NET 特集 情報の力を活かして現状打破:実行力を高めるポイントとツールの選択

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小室淑恵シリーズ対談 第3回『情報共有力』で「共感」を創り出す
相手が聞きたいことを熱意で話す。『情報共有力』で場の空気にスイッチを入れる。
小室淑恵(YOSHIE KOMURO)×星野佳路(YOSHIHARU HOSHINO)

「バッドニュースもみんなに話すべきだ、という意識改革が必要です」 (小室)

悪い話題も社内で共有する風土であれば、最悪の状況になる前に組織内に情報が伝わり、本当のバッドニュースになる前に問題の芽を摘むことができる。

小室景気が良くてビジネスが好調なときは、放っておいても社内で情報が飛び交い、コミュニケーションが活性化するものです。でも、今のように景気が悪いとバッドニュースが多くなりがちで、組織内の情報流通も乏しくなります。失敗談はもちろんのこと、それに付随する周辺情報まで一人で抱え込んでしまい、組織内の情報の流れが滞ってしまいます。

現状を打破するには、何らかの危機感が必要です。どんな情報でも共有することはいいことなのだなとみんなに思わせることが大切です。すると、バッドニュースもみんなに話すべきだという意識に変わり、最悪の状況になる前に情報が伝わってくるようになる。本当のバッドニュースになる前に問題の芽を摘むことができるんですね。当然、いい情報、悪い情報が早めに集まりますから、ビジネス上の決断も早くなります。

「最前線のスタッフにまで情報が共有されていないと、顧客の要求に即座に対応できません」 (星野)

目の前の顧客から依頼されたことに的確に対応するためには、普段から組織内で十分に情報を共有しておき、現場のスタッフがその場で素早く判断を下す態勢が必要である。

星野情報共有の重要性は、日本の産業構造の中心が製造業からサービス業に移ってきたことと関係があると思います。製造業が中心の時代は、会社のごく一部の部門がマーケットとコミュニケーションを取り、製造の現場は決められたとおり欠品なく効率的に低コストで生産することが重要でした。
 ところがサービス業では、スタッフ一人一人がそれぞれの瞬間に顧客と関わりながら「生産」をしています。目の前の顧客から依頼されたことを今どのように実行すべきか、そこにどの程度のコストをかけるべきかといった判断をその場で素早く決断していく必要があります。つまり、最前線のスタッフにまで情報が共有されていないと顧客の要求に的確に対応できません。その意味で、情報共有力が問われているのです。

小室淑恵さん

小室淑恵(こむろよしえ)

日本女子大学卒業。1999年 資生堂入社、2006年 ワーク・ライフバランス設立。600社以上のワークライフバランス組織変革コンサルティング事業を手がけている。公務で委員を務め、著作も多数。

星野佳路さん

星野佳路(ほしのよしはる)

慶応義塾大学卒業。1986年米国コーネル大学ホテル経営大学院経営学修士号。シティバンクを経て1991年1月、星野リゾート(前身の星野温泉)社長に就任。リゾナーレ小淵沢、アルツ磐梯リゾート、アルファリゾート・トマムなどリゾートの買収、再建を手がける「リゾート運営の達人」。

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  • 調査結果1:伝え方によって情報の価値が変わる Yes 90.9%
  • 調査結果2:伝えたいことが伝わらない原因は、情報の発信側に説明能力がないから Yes 78.7%
  • 調査結果3:伝えたいことを伝えるには資料の作成能力が必要だ Yes 88.0%

◆調査概要

調査地域:全国
調査対象:20〜69歳のビジネスパーソン
サンプリング:日経リサーチインターネットモニターから条件にあてはまる方をランダムサンプリング
調査方法:インターネット調査
有効回収数:1,498
調査期間:2009年7月15日(水)〜7月21日(火)
調査主体:日本経済新聞社
調査実施機関:日経リサーチ

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